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レーシック・フェイキック等の視力矯正/医療保険・手術の支払事情

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レーシック(角膜強制屈折手術)による視力矯正は、1990年代にアメリカを中心に認知されるようになりました。

日本では2000年に医療機器の承認を受け、販売が開始されたことにより、徐々に広がっていきました。

当初は年間2万件程度の施行実績でしたが、2007年には20万件、2008年には40万件を超えるなど、”視力が回復する魔法の治療”として爆発的に増えていきました。

今回はレーシック、フェイキックなどの視力矯正手術が、医療保険・手術の支払対象かどうかをご紹介します。

公的医療保険連動型タイプの場合

レーシック・フェイキックは、健康保険適用ではなく全額自費のため、公的医療保険連動型タイプは対象外です。

手術88種タイプの場合

2007年4月1日(平成19年4月1日)以前と、それ以降で取り扱いが異なります。

理由は、レーシックなど視力矯正手術の爆発的な実施件数により、保険会社の採算が悪化したため、2007年4月2日以降の保険契約・約款を一斉に変更したためです。

具体的には、新規契約の約款文言に「視力矯正を目的とした手術を除く」と追加しました。本当に横並びが好きな業界ですね。

2007年4月1日以前の保険契約では、手術番号71「レーザー・冷凍凝固による眼球手術」として、入院日額の10倍が該当します。

注意点として、「施術の開始から60日の間に1回の給付を限度とする」という文言があります。

多くの保険会社では、左眼・右眼を別の日に施行すれば、それぞれ対象としています。つまり、入院日額1万円で左右別の日にレーシックをすると、10万円×2=20万円がもらえます。

ごく稀ですが、左右別の日に手術を施行しても「施術の開始から60日の間に1回の給付を限度とする」の文言を適用し、60日以内の場合は1回分しか支払わない保険会社もあります。

自動更新契約に注意!

大手日本社などは、10年・15年など更新型の契約が主流です。

レーシック・フェイキックが対象となる2007年4月1日以前の保険契約でも、自動更新や転換などにより、適用約款が2007年4月2日以降となり、対象外となるケースがあります。

まとめ

先にご紹介したとおり、保険会社がレーシック手術をお支払い対象外としたのは2007年頃です。

2005年~2006年以前の保険契約は、自動更新前や転換していなければお支払い対象となります。

これからレーシック手術を検討している方は、ご加入の保険を確認してみてはいかがでしょうか。

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